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#003 【TANREN式 “学び”のアップデート】社内教育は〇〇を重視した教材を選ぶべし!

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目次

事業や時代に合った「学び」を社内で提供できていますか?

学びの場にも、AIやVRといった新しい技術を使ってコンテンツが量産される時代になりました。

社内で行われる研修などのレクチャーの手段として、こうした先進的なツールをガンガン使うべきか、いやいや今まで通りアナログの方法で学びの本質に注力すべきか…どちらの自社に適しているのか、社内で人事研修やマニュアルづくりを行う際に悩むところですよね。

学びの3つのゴール

社内の教育において、学びの本質、つまり目指すべきゴールは千差万別ありますが、以下の3つの観点が重要といえます。

学習理念確立(フィロソフィー)何のために学ぶのか?
社員力向上(エンゲージメント)組織とは何なのか?
離職率低下(リテンション)なぜこの会社なのか?

こうした観点を考えたとき、新技術を使う、ということは手段でしかないと気づくはずです。

学びの3つのゴールを達成するのに最適な学びとは、今すぐできる”学び”から、マインドチェンジを起こし、社員または会社をアップデートさせることだといえます。

そのために、時代に合わせた学びのツールや教材の提供手段を把握することが大切です。

学びの主体は「全体」から「個人」へ

ツールやサービスが目まぐるしく進化する昨今では、学びのスタイルも日々変化しています。

特に企業全体の公式な学習スタイル(フォーマル)だけでなく、個人主体の非公式な学習スタイル(インフォーマル)が重視されつつあります。

そのため、次世代に向けた学びは、個人を主体とする学びを、企業単位でどう整えていくかに着目すべきです。

個人の学びの重要性

ロミンガーの法則に基づくと、企業が意図して提供できる学びの要素は10%しかありません。

ロミンガーの法則
企業の研修:他者からの教訓;自身の経験=10:20:70

米国の調査機関・ロミンガー社の調査によれば、経営幹部としてリーダーシップを発揮している人たちに「どのような出来事が役立ったか」について聞いたところ、”70%が経験、20%が薫陶、10%が研修”という結果が明らかになりました。
つまり、人が成長する上で、もっとも影響を受けるのが「日々の仕事経験」を通じた学習であり、その次に「さまざまな人からの指導・助言」、そして研修や自己啓発を中心とした「能力開発」がそれに続くということなのです。

PHP人材開発「ロミンガーの法則~企業人が学び続ける方法とは?」(https://hrd.php.co.jp/hr-strategy/hrm/post-1262.php)

つまり、これからの時代には、いかに個人主体の非公式な学習スタイルを企業側が支援できるのかが必要です。

研修以外で個人が必要な知識は何か、企業側も取捨選択していくのが重要になります。

多様化した教材

社員個人の学びが「主体的」「非公式」になると、企業として学びの場を提供する際に「どこで・何の媒体で・どうやって学ぶのか」を取捨選択することが必要になります。

現在では、オンライン・オフラインごとに、さまざまな媒体から教材が提供されています。

オンラインEラーニング(Udemyなど)・無料情報メディア(Youtubeなど)・ウェビナー・ブログ・note・電子書籍(Amazon Kindleなど)・音声SNS(Voicy、clubhouseなど)
オフライン紙書籍・セミナー・展示会・SNS対面、飲み会

特にオンラインて提供されている教材に関しては、スマートフォンで容易に収集ができ、どの媒体から教材を得るか、を選択する難しさはなくなりつつあります。

学びの質は「教材の取捨選択」で決まる

会社外の情報を社内で活かすには、キュレーション(情報の編集)をしなくてはいけません。非公式な学習状況の中から、重要なキーワードを会社側で精査し、集合させることが求められます。

ジャンルキーワード
ヒト社員・経営層・顧客・株主・就活生 (例)経営層に向けてどのようなIR発信が望ましいか
モノ新たな商材・製品・サービスの創造・既製品の改善 (例)既製品改善のサイクルを見つける
カネ売上拡大・不採算部門の止血 (例)売上向上のために必要な技術獲得やメンタリティを醸成する
コト社会情勢・SDGS (例)社会貢献性の高い取り組みの検討

個人での学びをそのまま個人に留めておくのは、もったいない!こうした社内で共有したいテーマを、個人の学びに組み込む教育設計を行い、かつ会社の叡知として取り貯めていくことが重要です。

これこそが、「TANREN式”学び”アップデート」。

本メディアでは、情報共有の手段として、社内で動画を内製するということを推進しています。

まとめ

提供したい学びのテーマを「個人の学びに組み込む教育設計」を行い、かつ会社の叡知として取り貯めていくことが、これからの企業が提供する学びのかたちである。

これを行うことで社内での教育は大きく変わっていくでしょう。

今回ご紹介した内容に沿った教育の運用をするメリットは2つあります。

1.「学習理念確立」「社員力向上」「離職率低下」につながる
2.AIやVRといった新技術のコンテンツを使った”学び”をさらにもう一段階高められる

現代における学びは「個人を重視」した学びを意識して、適切な手段・方法で展開していきましょう。

動画内製は、必須の時代に

人材育成、営業、マーケティング…社内外で「伝える」ツールやスキルが強化されると、課題解決や底上げに。
このツールとして”動画”を使うことが、効果のある手段として導入する企業の事例が急激に増加しています。
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